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事業ドメインはかならずCFT分析をして決定したり再設定しないと新規参入事業者に足をすくわれますよ!

      2017/11/10

事業ドメインとは

事業ドメインとは、簡単にいってしまえば、「企業が何をするか?」「何を売っていくのか?」といったビジネスの活動領域とか事業対象のことです。
つまり、事業ドメインを明らかにするということは、企業がどのような土俵で、どういった得意技でライバル企業と戦うのかだったり、お客さまを獲得していきたいのかといった事業の意思を明確にすることでもあります。

事業ドメインを英語でいうと

そもそもドメイン(domain)という単語の意味は、本来は「領土」や「領地」という意味ですが、「事業ドメイン」といった使われ方のほかにも、インターネット上のコンピューターやウェブサイトのアドレスを示す(.co.jpとか)ネットワーク技術用語として身近に使われています。
ドメインには国や組織の種類によって、いろいろなタイプのドメインがありますが、このようにドメイン(domain)という単語にはどの領域を示すかをあらわす意味があるのです。

「事業ドメイン」は、セオドア・レビットという1965年にハーバード・ビジネススクールの教授に就任したアメリカの経営学者が提唱しましたが、まさに企業が自分たちが支配化におきたい領土をはっきりさせないと、戦い方を間違ってしまうよという警笛を鳴らした概念だったのです。

レビットが示した事業ドメインの具体例

鉄道事業の衰退と事業ドメイン

事業ドメインというコンセプトを最初に提唱したのは、セオドア・レビットといわれていますが、レビットは自社の事業を、「誰に」、「どのような価値」を、「どうやって提供するのか」といった、企業の活動する事業領域を事業ドメインといいました。

この事業ドメインの規定の仕方次第で、企業が成長するのか、衰退してしまうのかが決定付けられてしまうというのです。
たとえば、レビットは著書『マーケティング近視眼』で鉄道会社は自社を鉄道会社と定義づけしたため、自動車やバスなどの競合事業に負けてしまったといいます。
その一方で、ディズニーは自社を映画制作会社ではなく、エンターテイメント会社と位置づけたため進化を続けているといいいました。

事業ドメインの図 CTFフレームワーク

レビットの事業ドメインのコンセプトを、もう一歩進化させたのが、デレック・エイベルのCFTフレームワークです。
デレック・エイベルとは、1969年から81年までハーバード・ビジネススクールの教授を務め、その後スイスのビジネススクールIMDの教授をつとめた経営学者ですが、ドメインの定義を顧客、機能、技術の3つの要素が重なった範囲として規定できるとしたのです。

CTF

Customer(顧客)

「誰」に対して価値を提供するのかを規定します。
誰に提供するのか想定される顧客層を分析して、どの顧客が自社にもっともふさわしいのかを明確にします。
この顧客を層別に分類する作業は、ターゲットのセグメンテーションと呼ばれています。
一般的には、性別、年齢、地域といったデモグラフィックに基づく分類や、高級志向や健康志向といったテイストに基づく分類、双方を掛け合わせて行います。

Function(機能)

自社の商品やサービスが具体的に提供する価値はいったい何かを規定するものです。
次の「技術」が有形・無形で顧客に届けられるようなものになって、提供できるものです。

Technology(技術)

最後に「技術」ですが、これは自社が提供する商品やサービスの価値が、他社にはない自社独自のどのような技術をもってなされるのかを特定します。
コアコンピタンスの概念に近いですね。

事業ドメインの決定と再定義

事業ドメインの決定と設定とは、これらの要素から「どのような顧客に対して、どのような技術をもって、どういった価値を提供するのか」を特定することに他なりません。
事業ドメインを決定することによって、企業や事業の進むべき方向が明らかになって、何に投資すべきかやどういった市場を開拓していくのかなども明らかになっていくのです。
また、多角化の範囲もおのずと限定されてくるので、資源の無駄な分散を避ける効果もあるのです。

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